印刷（PDF/135KB）はこちらから 2025年02月17日 サステナビリティ

CDP2024「気候変動」分野において最高評価となるAリストに選定

住友ファーマ株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：木村 徹）は、このたび、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを運営する非営利団体であるCDPより、気候変動に対する取組および対策が評価され、CDP2024「気候変動」において最高評価に相当するAリストに選定されましたのでお知らせします。

当社グループは、「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」という理念の実践により、持続可能な社会の実現に貢献し持続的な企業価値向上につなげることを「サステナビリティ経営」と定義しており、サステナビリティ経営の重要課題（マテリアルイシュー）の一つとして「環境への取組の推進」を掲げています。

気候変動などの環境問題は人々の健康で豊かな生活を脅かす地球規模の重大な課題であり、当社グループは引き続き温室効果ガス排出量削減をはじめとした環境への取組によって環境問題の解決に貢献するとともに、持続可能な社会の実現に貢献し、持続的な企業価値の向上につなげます。

（ご参考）

CDPについて

CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営するグローバルな非営利団体です。企業、金融、政策、科学のリーダーと協力し、アースポジティブな意思決定を可能にする新しい情報を提供しています。2024年には、24,800社以上の企業と1,100以上の自治体がCDP質問書を通じて環境情報を開示しました。世界の運用資産の4分の1以上を運用する金融機関が、投資や融資の意思決定のためにCDPデータを活用しています。

CDPの詳細については、こちらをご覧ください。　https://www.cdp.net/ja

以上