Message from the President 社長メッセージ
社長メッセージ動画
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このたび、代表取締役社長に就任した木村 徹でございます。
住友ファーマグループは、「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」という理念に基づき、日本はもちろん世界中の方々に革新的で有用な医薬品や医療ソリューションを提供するために研究開発に全力を注いでまいりました。
現在、厳しい財務状況になっておりますが、一日も早い業績回復と持続的な成長に向け、私を含めた新しい経営陣が一丸となって、この難局に立ち向かっていく覚悟です。
私たちは、2024年度を再成長への転換点と位置付け、コア営業利益の黒字化を必達目標としています。
2023年度すでに米国では2回の大幅な合理化を行いましたが、国内を含むグループ全体で効率的な組織運営と徹底的なコスト削減による合理化を進めるとともに、限られた経営資源の効率的な使用を進めています。北米においては、売上収益への貢献が大きい基幹3製品「オルゴビクス」「マイフェンブリー」「ジェムテサ」および「リサイミック」の価値最大化に注力します。研究開発活動においても、パイプラインの選択と集中に取り組み、がん領域では、早期の収益貢献が期待できるDSP-5336およびTP-3654の開発に資源を集中して2027年度までに承認取得と上市を目指します。精神神経領域では、パーキンソン病治療のゲームチェンジャーとなる世界初のiPS細胞の実用化に向け、他家iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞のプログラムを推進してまいります。
当社グループの目標である2033年の「グローバル・スペシャライズド・プレーヤー」の地位確立の方針は変わりませんが、中期経営計画2027の見直しを行う必要があると考えており、新たな中期経営計画について早急に公表する予定です。これからも、アンメット・メディカル・ニーズの高いがん領域と精神神経領域を研究開発の重点疾患領域とし、最先端サイエンスを取り入れて世界に先駆けた医薬品や再生・細胞医薬の創出を目指します。また、患者さんとご家族、医療関係者、株主、投資家、従業員、取引先、地域社会など多様なステークホルダーとの積極的な対話を重視し、事業活動ではコーポレートガバナンス体制の強化とコンプライアンスの徹底により、持続的な企業価値の向上につなげ持続可能な社会の実現に貢献します。
住友ファーマグループの全ての役員、従業員が心を一つにし、ステークホルダーの皆さまの信頼にお応えできるよう、たゆまぬ努力と挑戦を続ける所存でございます。
今後も、これまでと変わらぬ皆さまのご支援を賜りますようお願い申し上げます。