Evaluation of the Effectiveness of the Board of Directors 取締役会の実効性評価
当社は、2015年度から、毎年、取締役会の実効性評価を年1回実施しています。2018年度および2021年度は、外部評価を実施しました。
実効性評価の目的および評価方法・プロセス
当社は、当社のコーポレートガバナンスを強化するため、取締役会の実効性を高めること、具体的には当社の「コーポレートガバナンスに関する基本方針」に定める当社の取締役会の役割や責任等のあるべき姿と現状との違いを認識し、定期的に課題抽出と改善活動を繰り返し、取締役会の機能を継続的に向上させていくことを目的として実効性評価を実施しています。2024年度は、取締役および監査役全員に対するアンケートを2025年2月から3月にかけて実施し、その回答の分析結果をもとに2025年4月および5月の取締役会において意見交換を行いました。
評価項目
アンケート（無記名式）は、項目ごとに4段階の定量的評価による回答のほか、自由記入欄において自由に意見の回答ができる方式により実施しています。アンケートの大項目は以下のとおりです。
- ①取締役会の構成
- ②取締役会の役割・責務
- ③取締役会の運営状況
- ④指名報酬委員会の機能
- ⑤社外役員への支援体制
- ⑥独立社外取締役の役割・責務
- ⑦監査役の役割・責務/取締役会における監査役の指摘等への対応
- ⑧ ステークホルダーとの関係/サステナビリティ課題の検討
- ⑨関連当事者間の取引
- ⑩政策保有株式の検証
- ⑪トレーニングの提供
- ⑫昨年度抽出した課題への取組
評価の結果
アンケートの結果の定量的な分析（過去の評価結果の数値との比較分析を含む。）および自由記入欄に記載されたすべての意見の報告をもとに、2025年4月および5月の取締役会において意見交換を行った結果、2024年度の取締役会の運営に関して指摘すべき重大な問題はなく、その実効性は概ね確保できていることが確認されました。また、2024年度の重点課題（①北米グループ会社に対する監督の強化、②中長期的な課題についての建設的な議論、③人的資本に関する議論の深化）に対する取組については、適切な進捗が認められたものの、更なる改善の余地があるとの認識で一致しました。
2025年度の重点課題
2024年度の取締役会の実効性評価の結果として、以下の課題を2025年度の重点課題として特定しました。
- 「Reboot 2027」を実現するための経営の監督
- 「力強い住友ファーマ」になるための中長期的な課題についての議論
取締役会は、これらの課題に取り組みながら、取締役会の機能のさらなる向上を図っていきます。