個人投資家の皆さま | 住友ファーマ株式会社

住友ファーマの注力領域

2つの重点疾患領域とその他領域での研究開発力

当社グループは、アンメット・メディカル・ニーズが高いがん領域および精神神経領域を重点疾患領域とし、これまで紡ぎあげてきた当社グループの経験と知識を最大限生かせるこれらの領域において、引き続き、医薬品、再生・細胞医薬の研究開発に積極的に取り組みます。
また、その他領域においても保有アセットを生かし、確かな価値を患者さんに届けるべく、着実な研究開発を推進します。

低分子蓄積された経験ノウハウに基づく分子設計力・合成力再生・細胞医薬先駆的な取組により獲得したノウハウその他モダリティ最適なモダリティを追求 ☓ 精神神経領域がん領域その他領域※ ＊婦人科疾患、泌尿器疾患、糖尿病、希少疾患、感染症

将来の成長シーズの確保

2025年5月13日に発表したReboot 2027の期間での上市、申請が期待できるがん領域のenzomenibおよびnuvisertibに資源を集中させるとともに、他社との提携機会を追求することにより、両剤の開発を最優先で推進し早期の承認取得と価値最大化を目指します。精神神経領域では、RACTHERAと連携し、世界初のiPS細胞由来製品の実用化とゲームチェンジャーとなる治療の実現に向け、日本においては他家iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞のパーキンソン病を適応症とした条件および期限付き承認取得を目指し、米国においてもフェーズ1/2試験を着実に推進してまいります。特長ある低分子の初期臨床開発品目群については、2030年代のグループ収益を支える優先品目を選抜し、次のフェーズへの移行に向けた取組を推進してまいります。

プレスリリース

2025年5月13日　Reboot 2027 –力強い住友ファーマへの再始動– 策定について

研究開発

住友ファーマの事業運営

グローバル企業へと成長

当社は、2005年に大日本製薬と住友製薬の合併により誕生して以来、「事業のグローバル化」を積極的に推進してきました。北米においては、非定型抗精神病薬「ラツーダ」の自社開発をきっかけとして、自社開発・販売体制を構築し、グローバル企業へと成長しました。
2024年度の海外売上収益比率は76%を超えており、2021年以降に米国で発売した大型化を期待する基幹3製品である、「オルゴビクス」「マイフェンブリー」「ジェムテサ」の売上収益を着実に伸長させています。
今後も、北米・日本を柱とした地域戦略を推進していきます。

2006年度海外売上比率

8.4%

2024年度海外売上比率

76.9%

早期の業績回復と再成長に向けた方針

当社は、2022年度および2023年度と2期連続で親会社の所有者に帰属する当期損益が多額の損失となるなど、厳しい業績が続きましたが、Roivant社との戦略的提携により獲得した4品目（オルゴビクス、ジェムテサ、マイフェンブリーおよびリサイミック）では成長トレンドを確立し、2024年度は4品目合計で売上10億ドルを達成しました。また、グループ全体での抜本的構造改革として、合理化・選択と集中、R&D投資戦略の見直し、ガバナンスの改革に取り組むとともに、リファイナンスを実現して財務基盤を強化しました。さらに、事業再編に取り組み、成長分野への戦略的投資を強化しました。2023～2024年度におけるこれら一連の取組により、当社の業績はV字回復を果たすことができました。今般、研究開発型製薬企業としての再起に向け、2025年度から2027年度までの活動方針として「Reboot 2027-力強い住友ファーマへの再始動-」を策定しました。